HIV終結へ写真・映像で賛同の輪　6団体がプロジェクト開始

　2030年までのHIV（エイズウイルス）流行終結を目指し、当事者団体や製薬会社など6団体が3月25日、写真や映像を通じてHIV/AIDSへの理解を促すプロジェクト「知ることから、できることへ。HIV流行を終わらせよう。」を開始した。終結に向けた取り組みに賛同する人を写真家レスリー・キー氏が撮影し、HIVやエイズにまつわる疑問と答えともに支援コンソーシアム「GAP6」のウェブサイトに掲載（5月末ごろ予定）、それを見た人がSNSなどでさらに情報拡散することで賛同の輪を広げよう、という狙いだ。

　6団体は、ぷれいす東京（東京都新宿区）、はばたき福祉事業団（同）、魅惑的俱楽部（静岡県浜松市）、ZEL（仙台市）、金沢レインボープライド（金沢市）、ギリアド・サイエンシズ（東京都千代田区）で、差別・偏見の解消や、検査、予防、治療の課題の解決を目指して活動している。

　3月25日に都内で開いた記者発表会では、各団体の代表や診療に当たっている専門医が「HIVに対するスティグマ（社会的偏見・差別）、負のイメージがつきまとっている」「地方都市で新しく正しい知識が普及していない」「治療が良くなって感染者が長生きできるようになり、20代、30代はリアリティーを感じるのが難しい」などの課題を紹介した。その上で「情報が広がることで、HIVを自分のこととして考えてくれるきっかけになれば」とプロジェクトへの期待を語った。

　2030年は、国連合同エイズ計画（UNAIDS）が目標とするHIV流行終結の期限。UNAIDSは終結に至る指標の一つとして、感染者の95％以上が検査などで診断され、診断された95％以上が治療を受け、治療を受けている人の95％以上が血液中のウイルス量が低く抑えられているという「95-95-95」を掲げている。しかし、国内では診断率は90％に届いておらず「2030年まで5年を切った現在、流行終結には支援団体の枠を超え、社会全体で機運を高める必要がある」（ギリアド・サイエンシズ担当者）という危機感が、プロジェクト発足の背景にあったという。