自動車・産業機械事業を展開するドイツのシェフラーグループは、環境問題などへの取り組みに関する報告書「サステナビリティレポート2023」をこのほど発行、グループの生産関連で温室効果ガスを前年比24%削減したなどとする成果を報告した。日本法人のシェフラージャパン（横浜市）が発表した。
温室効果ガス削減は、エネルギー効率の向上や再生可能エネルギーの利用などで推進。再生可能エネルギーの自社内発電施設の開発を全グループの各拠点で進め、欧州などの工場の電力はほとんど再生可能エネルギーで賄っているという。
年間15万立方メートルの削減を目指している水道使用量は各種の節水対策で約9%の削減に成功。2024年以降は年間26万5千立方メートルの削減を目指すとしている。
また、設計や資材選定など製品開発の段階から温室効果ガス削減に努めるとし、資源循環の観点から耐久性や再利用性に優れた原材料や製品の使用するよう努力するという。
人権尊重の企業風土づくりも重視するとし、「人権ガイドライン」「人権コンプライアンスに関する方針ステートメント」を策定するとした。
