日本生産性本部（東京都千代田区）の余暇創研はこのほど、2022年の余暇活動状況について市場分析した「レジャー白書2023」を発行した。A4判56ページ。7700円。
レジャー白書は、1977年の創刊以来、今回の発行で47号目。コロナ禍に伴う行動制限が解除された2022年は、国内観光旅行をはじめとする外出を伴うレジャーが復活した一方、動画鑑賞や読書などの在宅レジャーも引き続き上位となったことが特徴だとしている。
余暇関連市場規模は、前年比12.7％増の62兆8230億円となり、全体としてコロナ禍による急激な落ち込みから回復に向かっているものの、コロナ禍前の2019年の市場規模には届いていないという。
余暇活動の参加人口は、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」（4080万人）が19年以来の首位に復活。「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」といった在宅レジャーも引き続き上位だったが、参加人口は増加しなかった。
余暇関連産業・市場の動向は、「観光・行楽部門」が遊園地・レジャーランド、ホテル、会員制リゾート、鉄道、航空が増加し、前年比31.0%増だった。ただ「旅行は増加しているがコロナ禍前の水準には遠く、特に海外旅行の戻りは遅い」を分析。「娯楽部門」は前年比11.3%増で、外食が大きく増加、公営競技は引き続き堅調だった。
調査は、余暇活動に関する個人の意識や参加実態について、23年2～3月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3306人から有効回答を得て、今夏に速報版を公表した。
