公益財団法人日本生産性本部（東京都千代田区）の余暇創研はこのほど、2022年の余暇活動状況について調査した「レジャー白書2023」（速報版）を公表した。「国内観光旅行が余暇活動の1位に復帰した」のが特徴で、詳細をまとめた「レジャー白書2023」を今秋発刊する。
調査は、余暇活動に関する個人の意識や参加実態について、23年2～3月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3306人から有効回答を得た。
昨年1年間に1回以上の余暇活動行ったことを示す「参加率」は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が、前年（21年）から10ポイント上昇して42.8%となり、19年以来の1位となった。ただ、コロナ禍前の19年の参加率の水準（54.3%）には戻っていないという。
また、「ドライブ」（5.7ポイント増）や「外食（日常的なものは除く）」（2.4ポイント増）といった外出を伴う種目に上昇傾向がみられたとしている。性別でみると、男性は前年に続き「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」が1位。女性は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が32.8%から45.4%に大きく上昇し1位となった。
将来やってみたい・今後も続けたいとする「希望率」と実際の「参加率」との差を「潜在需要」として算出したところ、前年（21年）1位の「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」の潜在需要は、参加率の上昇に伴って減少し2位に。一方、「海外旅行」が1位となった。
仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかについて聞いたところ、63.9%が余暇を重視する傾向にあり、特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」の回答率が20年以降増加している傾向がみられるとしている。
「レジャー白書2023」（速報版）は、日本生産性本部ホームページで見ることができる。
