2024年1月1日の能登半島地震発生から現地の公共施設や避難所にポータブル電源やソーラーパネルなどの提供支援を行っているEcoFlow Technology Japan（エコフロー・テクノロジー・ジャパン、東京都中央区）は、被災者の聞き取り調査を行い、このほど内容を公表した。
これまで、石川県の七尾市、小松市、金沢市など自治体やNPO団体、現地企業などに対し、ポータブル電源76台、ソーラーパネル17枚やモバイルバッテリー、USB接続機器各100個、防災ボックス19個を無償提供している。
ポータブル電源を使用した被災者の1人は「携帯電話を充電し、小型電化製品も使えるようになった。充電時間は1時間強だったが、急速充電は大変助かった」と話した。また停電で困っていた理容店主は「ポータブル電源を使えば照明はもちろん、ドライヤーやサロンの電動椅子も動いた。これには驚いたし、本当にうれしかった」と感謝したという。
エコフロー社は「今後も自治体との連携活動を強化し、いざという時の支えとなるべく活動する」としている。
