SaaS（サース）とソフトウエア製品の無料比較サイトを運営するCapterra（キャプテラ、東京都港区）は、国内企業で動画マーケティングに携わっているマーケターやマネジャー200人を対象に、企業がどのようにSNS動画マーケティングに取り組んでいるのかについて調査を行い、結果を発表した。調査は2023年6月9、10日の両日に行った。
海外では、SNSのプラットフォームとして「リンクトイン」が多く活用されているが、日本でリンクトインを動画マーケティングツールとして使っている企業は17%にとどまった。最も多かったのは「ユーチューブ」（78%）で、次いで「インスタグラム」（77%）、「ツイッター（現X）」（72%）、「フェイスブック」（67%）、「TikTok（ティックトック）」（55%）の順だった（複数回答）。
動画を使ったマーケティング手法の利点や課題を複数回答で尋ねたところ、利点としては「ブランドの評判の向上」（59%）、「消費者が情報を記憶しやすくなること」（52%）、「自社サイトへのトラフィック増加」（51%）が上位を占めた。それに対して課題は「クオリティーの高いコンテンツを作成すること」（60%）、「投稿したコンテンツや広告の再生数を獲得すること」（50%）、「コンスタントに投稿すること」（46%）という答えが多かった。
企業のマーケティング予算における動画マーケティングの割合を、推測も可として尋ねたところ、最も多かったのは「2割未満」（40%）、次いで「2～4割」（28%）、「4～6割」（16%）だった。
同社は「SNSの拡大とともにマーケティングチャネルも変化しているが、日本のマーケティングにおいて動画コンテンツが重要であることが今回の調査で明らかになった」としている。
