デジタル地図事業を手がけるジオテクノロジーズ（東京都文京区）と、四国の最西端にある愛媛県伊方町は、同町への来訪者の意識調査と、7月27日に開催された「きなはいや伊方まつり2025花火大会」の人流データを分析し、結果を発表した。
意識調査は、6月28日～7月27日、伊方町と近隣の八幡浜市、大洲市に30分以上滞在した453人を対象に実施し、花火大会の人流データは、ジオテクノロジーズが運営するポイ活アプリ「トリマ」のユーザー282人の位置情報に基づいて分析した。
その結果、意識調査は①花火大会の認知度は3割強で情報発信に課題があった②来訪目的は観光・レジャーが最多③再訪意向は9割強と高いが、不満点として「情報不足」「交通アクセスの悪さ」「飲食・宿泊施設の不足」が挙げられた。
人流データの分析結果は、①来訪者の約8割が愛媛県内からで、特に伊方町・八幡浜市からが中心だった②約2割を占める県外来訪者は九州や首都圏（東京・千葉）からも一定数いた③交通ルートは、八幡浜市・保内IC経由の流入が目立ち、大分県からのフェリー利用も確認できた―としている。
伊方町の高門清彦町長は「伊方町は瀬⼾内海と宇和海、⼆つの海に囲まれた大自然と文化を体感できる町。今後、人流データ分析と意識調査を踏まえた『PR施策』の取り組みも計画しており、データの収集、分析、活用を積極的に進めることで観光交流人口の増大を目指す」とコメントした。
一方、ジオテクノロジーズは今回の調査について、地域活性化に向けた人流データ活用のモデルケースとなる、としている。
