不登校支援事業を展開するスダチ（東京都渋谷区）はこのほど、不登校児童・生徒の保護者や過去に不登校を経験した児童・生徒を持つ保護者計816人を対象に実施したアンケート結果を発表した。それによると、子どもが不登校になった場合に「再登校を望む」保護者は8割を超える699人に上った。
アンケートは10月10～16日、マーケティングリサーチ会社の協力を得て、不登校児童・生徒や不登校経験児童・生徒の30〜60代の保護者女性900人を対象にインターネットで実施、816人から回答を得た。回答率は90.6％。
不登校の児童・生徒が現在「再登校できた」とする回答は225人だった。この再登校できた児童・生徒の不登校期間で最も多かった回答は「1カ月以内」。約半数の104人を占めた。次いで「3カ月以内」の45人が多く、「6カ月以内」36人、「1年以内」21人、「1年以上」19人の順で続いた。この結果から「不登校期間が長くなると再登校できる可能性が低くなる傾向」が指摘できる、としている。
不登校の相談先は「学校の先生」が最も多く38%。次いで「スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカー」22%、「医療機関」15%などが続いた。一方「どこにも相談していない」人も11%いた。団体・企業が行う再登校支援サービスの利用については69%の人が利用を希望すると回答している。
