「営業は対面で」が8割、オンライン商談からの切り替え望む レブコム、新型コロナ禍での営業担当者を調査

RevComm 「2022年夏・オンライン/対面営業の実態調査」

 

 新型コロナウイルス禍での3年目の夏となり、ビジネスの世界でも対面が常識だった営業をオンラインで行うケースが定着している。オンライン関連のソフトウエア開発を手がけるRevComm(レブコム、東京都渋谷区)は、オンライン商談をしている営業担当者に2022年夏のオンライン・対面営業に関する意識調査を実施。約8割が「対面での営業を増やしたい」と回答したとする分析結果を公表した。

 調査は7月7日〜8日、インターネットで行い、コロナ禍で対面営業からオンライン商談に変更した329人(対面との併用含む)の結果を分析した。

 熱中症対策のために脱マスクの提唱など、コロナ禍での生活状況に変化が見られる中、「今後対面での営業活動を増やしていきたいか(対面に戻りたいか)」を聞いたところ「非常にそう思う」が39.9%、「ややそう思う」が40.4%で、80.3%が対面営業への切り替えを望んでいた。

 理由(複数回答)については「信頼関係を築きやすいから」(68.9%)、「顧客の表情から感情を読み取りやすいから」(63.6%)、「対面の方が誠意を伝えられるから」(63.3%)が多かった。

 今夏も猛暑が予想されているが、「猛暑の中でも対面を」との回答が74.2%あった。「暑い中でも訪問することの大変さは、誠意や熱意として相手に伝わる」「人と人とのつながりは対面でこそ」などの声が寄せられた。

 一方、オンラインでの営業活動を継続したいという人は、70.4%が「移動の時間を削減できるから」と回答。「少しでも感染症や熱中症のリスクを回避したいから」も多かった。自由回答の中には「大事な打ち合わせを除けば、対面である必要性を感じないため」や「お客さまも嫌がるから」といった声もあった。オンライン商談の際に気を付けていることについては「一方的にしゃべり過ぎないようにする」が最も多かった。

 人工知能(AI)搭載オンライン商談解析ツール「MiiTel(ミーテル) for Zoom」を提供している同社は、調査結果について「これから対面営業に切り替えていきたいと考える人も、今夏は猛暑なので秋ごろから対面をスタートさせたいと考える人もいる。秋までは熱中症対策とコロナ感染防止のためにも、オンライン営業と対面営業を両立させる人が多いのでは」と分析している。

 

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