SDGs「知っている」は86%、Z世代は関心高く行動も 電通の第5回「SDGsに関する生活者調査」

電通 第5回「SDGsに関する生活者調査」

 

 電通(東京都港区)は、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の認知度や情報経路などについて継続的に調べる第5回「SDGsに関する生活者調査」を実施し、「認知率が2018年の第1回調査の約6倍になった」などとする結果をこのほど公表した。

 調査は2022年1月17~21日に、全国の10~70代男女計1400人(各年代男女100人ずつ)にインターネットを通じて聞いた。

 SDGsという言葉の認知率は86.0%で、昨年1月の第4回調査の54.2%から30ポイント以上増加。2018年2月の第1回調査時の14.8%から6倍近い伸びとなった。要因として「教育現場での理解促進や、メディアで取り上げられたことに加え、企業や自治体などの取り組みが増えたことなどが考えられる」と分析した。

 SDGsの「内容まで理解している」は、前回(2021年1月)の約1.5倍に当たる34.2%と伸び、第1回の約10倍となった。10代は初めて過半数を超えたという。

 認知経路については、複数回答で、テレビ番組(65.4%)、情報WEB(38.6%)、新聞(25.5%)で、第4回調査と同様の傾向だったが、テレビはSDGsをテーマにしたコーナーの増加が貢献したとみられ、前回から18.1ポイント伸びた。

 今回新たに「世代別の特徴」について分析した。SDGsの実践意欲が高い層の中でも、「Z世代」と呼ばれる1990年代半ばから2000年代の初めに生まれた若年層(調査では15~24歳男女)は、ジェンダー平等への関心が高いことがわかった。「SDGs関連イベントへの参加意向や関連商品・サービスの消費意向も高く、インフルエンサーや広告の影響を受け、SNSや家族・友人との会話で情報が共有されている」と評価している。

 

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