サイバー犯罪についてのレポートを公表 マカフィー、ホリデーシーズンに向け注意喚起

McAfee Enterprise & FireEye 「Cybercrime in a Pandemic World: COVID-19」

 

 サイバーセキュリティー企業のMcAfee Enterprise & FireEye(マカフィー、米カリフォルニア州)はこのほど、コロナ禍の世界におけるサイバー犯罪についてのレポート「Cybercrime in a Pandemic World: COVID-19」を発表した。

 マカフィーがオランダの市場調査会社MSI-ACIに委託し、9月から10月にかけて調査した。従業員数500人超の組織に勤務する1451人の意思決定者を対象に実施。対象国は米国、英国、オーストラリア、フランス、ドイツ、インド、シンガポール、南アフリカ、アラブ首長国連邦。

 「Cybercrime in a Pandemic World:COVID-19」によると、コロナ禍において、グローバル企業の81%でサイバー脅威が増加し、79%がピーク時にサイバーインシデント(サイバー攻撃による脅威)によるダウンタイム(停止などの障害)を経験したという。

 また、2021年のクリスマスから年末年始のホリデーシーズンは、86%の組織で、例年と同等かそれ以上の大幅な需要増加を見込んでいるため、消費者や企業の活動が活発になるこの時期はサイバー脅威の絶好の機会になると指摘している。

 業界ではサプライチェーンや物流、eコマースや小売り、旅行などで、サイバー脅威に対して脆弱(ぜいじゃく)になり、企業や消費者のデータが危険にさらされる恐れがあると警鐘を鳴らす。

 マカフィーは、労働力、物資、配送サービスなど「あらゆるものが不足する」という状況が現実となる中、「組織は実用的なセキュリティー計画を用意し、脅威を効果的に抑制して対応することが急務だ」と警戒を強めている。

 

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