コロナ禍で家族そろっての食事機会が増加 農林中金が母親400人を対象に調査

農林中央金庫 「第4回『世代をつなぐ食』その実態と意識」

 

 新型コロナウイルス感染拡大防止のため外出自粛が求められている中、家族そろっての食事の機会が増えた家庭の割合が4割強だったことが、農林中央金庫(東京都千代田区)の母親400人を対象にした調査で分かった。家族の調理への参加が増えた家庭も3割を超え、コロナ禍は家庭の食生活に一定の変化を起こしているようだ。

 調査は、首都圏居住の母親400人(30~59歳)を対象に今年3月18~28日にかけて実施。それによると、「家族全員での食事が増えた」家庭は43・5%、「家族の調理への参加が増えた」家庭は31・5%に上った。

 また、家族そろっての食事のうち、朝食は「ほとんどない」との回答が半数近くの47・0%を占め、過去の調査から続く減少傾向に変化はなかったが、夕食は「週に6~7回」の回答が前回調査(2015年)に比べ5・2ポイント増えるなど増加傾向を示した。コロナ禍の家族団らんの傾向は朝食より夕食でより顕著に表れている、といえそうだ。

 一方、家族そろっての外食の機会は「短くなった・減った」との回答が82・3%と8割を超えた。

 農林中央金庫は「家族そろっての外食の機会は短くなり、減った」が「コロナ禍で家庭の食事は充実した面もみられる」とコロナ禍の変化を指摘する。

 同金庫は2004年から、各世代を対象に食に関する調査を一定の間隔を設けて継続的に実施している。今回の調査ではコロナ禍の食事の変化や食の社会的課題に関する質問を新たに設けた。

 

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