新型コロナのワクチン接種、62%が「受けたい」 東京医科大の研究チームが意識調査、「忌避」が課題

東京医科大学 「心理的要因とワクチン接種希望との関連」

 

 東京医科大(東京都新宿区)公衆衛生学分野の町田征己(まちだ・まさき)助教らの研究チームは、新型コロナウイルス感染症のワクチンについての意識調査を実施した。約62%が「ワクチンを受けたい」と考えているなどとする調査結果をこのほど公表した。研究成果は、3月3日に国際医学雑誌Vaccinesオンライン版でも発表された。

 調査は1月14日、全国20~79歳の男女3000人の一般市民を対象にインターネットを通じて実施した(性別、年齢、居住地域の構成割合が、人口推計と一致するように対象者を抽出)。

 ワクチンが接種可能になったら接種を希望すると回答した人は「とても受けたいと思う」「やや受けたいと思う」を合わせ62・1%だった。心理的要因として「自分がコロナに感染する可能性が高い」「コロナが深刻な病気だと思う」「ワクチンは効果がある」「自分が接種することで他者を守る」などという思いがあることが、接種の希望と関連していることが分かったという。一方、女性や若年者(20~49歳)、低所得者では接種を希望する人が少なかったとしている。

 日本でも医療従事者を中心にワクチン接種が始まっているが、今後一般市民に接種が広がる予定の中、ワクチン接種を躊躇(ちゅうしょ)したり、拒否したりする「ワクチン忌避」をする人が問題となる可能性が指摘されている。今回の調査は「市民のワクチン忌避」の要因などを明らかにすることを目的に行ったという。

 今回の調査によって「ワクチンは効果があると思っていることと、自分が接種することで他者を守るとの思いがあるという2点が重要だと分かった」とした上で、接種を希望しない人の心理的要因などを踏まえ、ワクチン接種率を高めるための普及啓発が必要だと強調している。

 論文タイトル「Acceptance of a COVID-19 vaccine in Japan during the COVID-19 pandemic」(https://doi.org/10.3390/vaccines9030210

 

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