働くことの優先順位が低下 電通総研と同志社大の価値調査

電通総研×同志社大 「働くことが大切でなくなる」

 

 電通グループの社内組織である電通総研と同志社大の池田謙一研究室(京都市)はこのほど、「働くことの優先順位が低下している」などとする意識調査の結果をまとめた。

 調査は約100の国・地域の研究機関が参加する国際プロジェクト「世界価値観調査」の一環として昨年9月に実施。全国18歳以上の男女1353人から回答を得た。

 前回の調査(2010年実施)に比べ、「仕事」や「働く」ことの意識が大きく変化が見られたという。生活における仕事の重要度を探った設問は前回に比べ「重要度」は約4ポイント低下。「働くことがあまり大切でなくなる」ことは「良いこと」「気にしない」とする回答は前回より21・5ポイント増え、半数に迫る42・6%を占めた。

 また、自分の「人生を自由に動かせる」と感じる人は58・4%で、前回調査に比べ8・4ポイント増えた。若年層ほど高い自由度を感じている傾向がみられる、という。

 幸福度は前回比1・8ポイント増(88・3%)、生活満足度も同0・6ポイントの微増(74・4%)でともに高水準を維持。生活における「政治」をめぐっては、政治が「重要」との回答は前回より1・8ポイント減って64・3%。政治に「関心あり」の回答は前回より5・7ポイント減の59・8%。若年層ほど政治への関心が薄れる傾向にあるという。

 調査結果の分析については「人々の意識は大きく変化しているにもかかわらず、それが必ずしも社会変革や政治への関心に結びついていない」と指摘している。

 

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