矢野研が国内アパレル市場の調査結果を発表 通販サイトのシェア拡大と予想

矢野経済研究所 「国内アパレル総小売市場規模推移(品目別)」

 

 矢野経済研究所(東京都中野区)は、国内アパレル市場を調査し、品目別や販売チャネル(流通経路)別の動向、アパレルメーカーや小売業などのアパレル産業の現況を明らかにした。

 2017年の国内アパレル総小売市場規模は前年比100.0%の9兆2168億円で、2年連続のマイナスを脱し、横ばいだった。

 品目別に市場をみると、婦人服・洋品市場が前年比99.6%の5兆7312億円、紳士服・洋品市場が同100.8%の2兆5678億円、ベビー・子ども服・洋品市場が同100.2%の9178億円だった。

 販売チャネル別にみると2017年は紳士服・洋品、婦人服・洋品、ベビー・子ども服・洋品、いずれも百貨店チャネル、量販店チャネルで苦境が続いている。その一方で、いずれの品目も専門店チャネル、その他(通販など)チャネルで微増だった。

 矢野研は、国内のアパレル総小売市場の将来展望について、少子高齢化の影響などで横ばいから微減傾向で推移する、としている。販売チャネル別では、モール型のファッション通販サイトが好調なことなどから、引き続き「その他(通販など)」の構成比が高まっていくという。また、消費者の利便性向上や店舗スタッフの負担軽減を目的に、自社の電子商取引(EC)サイトや出店先の通販サイトと、実店舗の在庫を共通化する動きが進展していくと予測している。

 

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